最近は日本各地で地震が頻繁に起こっています。耐震基準は厳しくなっていますが、それでも地震で木造住宅が倒壊することがあり、改めて耐震工事について見直しが急務です。
実際に、2016年4月の熊本地震では、比較的新しい木造住宅も倒壊の被害に遭っています。最近の地震は耐震性能を持つ住宅も100%安心できません。とくに古い木造住宅は耐震工事を検討する必要があります。本記事で木造住宅の耐震工事について解説します。
1.気をつけるべき木造住宅は
最近、日本各地で震度5クラスの地震が頻繁に起こっています。地震大国日本だけに耐震構造が施された住居が多いのですが、それでも震度6クラスの大地震になると倒壊する木造家屋が出てきます。総務省の2008年（平成20年）の調査によると、住宅を構造別にみると「木造」は2,923万戸で住宅全体の58.9%を占めていて、3,000個近い住宅は木造造りです。
1-1.木造家屋の耐震基準は厳しくなっている
木造住宅の耐震補強の一つの判断基準が、1981年（昭和56年）5月31日以前に工事着手した木造住宅かどうかです。上記に該当する住宅は、現在の耐震基準を上回っていないケースがあり、何らかの耐震工事が必要だと考えられます。典型的な例として、家の間取りで1階の南側に大きな開口部（縁側）があり、8畳間が2部屋続くような木造住宅がある住宅は要注意です。
1-2.至急耐震工事が必要な木造住宅
旧耐震基準で建てられた木造住宅の中でも、1階がガレージになっている家屋や、外壁にクラックがある住宅や、傾きが感じられる住宅などは、至急の耐震工事が必要です。
2.木造住宅の耐震工事の内容
木造住宅の耐震工事は、個々の住宅の劣化状況や間取りや損傷状況で決まってきますが、メインで行われる耐震工事は、以下のような壁や基本構造の補強です。
2-1.基礎部分の耐震工事
木造住宅の基礎部分の補強では、ひび割れ箇所を補修したり、既存の基礎部分に鉄筋コンクリート基礎を打ち増したりする工法が行われます。とくに無筋コンクリート基礎へ、鉄筋コンクリート基礎を抱き合わせして補強する工事は推奨されています。
2-2.壁や構造の補強
木造住宅における壁や構造の補強工法は、個々の建物によりさまざまですが、筋交いを入れる改修が主流です。筋交いで壁の強度は増します。また、壁の数をバランスよく増やすことで耐震強度は増します。さらに壁の柱と梁との接合部に補強金物を取り付けることも壁補強では重要です。
2-3.接合部の補強
壁補強でも既述ですが、木造住宅は壁・柱・梁が相互に支えあって、地震に耐える構造が採用されています。これらの接合部が外れると、軸組としての力が作用せず、木造住宅の倒壊・大破の危険性が高くなるのです。そこで、柱や梁や筋交いなどの接合部分に山形金物、アンカーボルトなどの接合金物を取り付けることで、接合部の剛性を確保し、耐震補強を行いましょう。
2-4.屋根の軽量化
木造住宅の重い瓦屋根は住宅倒壊の引き金になることがあります。とくに古い木造住宅の瓦屋根は耐震補強が重要です。瓦屋根のように屋根が重いと、地震時の揺れが増大しやすくなり、倒壊する可能性が高くなります。木造住宅では重い瓦を、軽量瓦や化粧スレートや、金属屋根などの軽い屋根にリフォームすることで、耐震補強になります。
3.木造住宅の耐震工事は補助金の対象
住宅の耐震化は国を挙げての取り組みです。多くの自治体で耐震診断・耐震補強工事に関する補助金制度を設定しています。各自治体の耐震診断によって補強が必要と判断されることで、補助金を活用できる可能性が高くなるのです。厳密な適用条件は各自治体によって異なるものの、対象とする住宅に「旧耐震基準で建てられた木造住宅」は該当します。まず、補助金額を含め、居住する自治体のホームページをチェックしてみましょう。
3-1.補助金が該当する木造住宅とは
一般的に、各自治体の標準的な木造住宅の補助金が認められる条件は、1981年（昭和56年）5月31日以前の旧耐震基準により設計・建築された建物です。近年は、2000年（平成12年）5月31日以前まで対象を広げた自治体も増加中です。自治体に確認してみましょう。また、多くのケースで木造一戸建てを対象としています。さらに、各市区町村や自治体に登録されている診断士が該当住宅を診断して、耐震工事が必要な住居かどうかの判断を行います。
4.まとめ
旧耐震基準で建てられた木造住宅は、その後耐震工事を行っていなければ、今後発生が予想される大地震で倒壊する可能性が極めて高くなります。各自治体で木造住宅の耐震工事には補助金が支給されるケースがあり、耐震工事は命を守る工事だけに急いで行いましょう。
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